CATVでアナログ放送延長

2011年7月24日に地上デジタル放送へ完全移行することを通知する為、3年前の2008年7月24日からテレビの右上に半透明の文字で「アナログ」と表示されています。「デジタル対応でないTVを使用されているので、期日までに地デジ以降への準備をしてください」という意図で表示されているそうですが、「お宅のTVは未だに時代遅れのアナログです」と脅迫の意味で受け取れてしまいます。
アナログの文字は視聴時に常に表示され、更にDVDに録画して友人に渡すのも恥ずかしい気持ちになってしまいます。
アナログの文字は視聴時に常に表示され、更にDVDに録画して友人に渡すのも恥ずかしい気持ちになってしまいます。
しかし、かなり前の話題になりますがこのような記事がありました。
地デジ普及率が未だに50%と聞くと、アナログでも全く恥ずかしくないです。逆にアナログで頑張ってやろうという反抗心まで芽生えてしまいます。まぁ、デジタル放送は綺麗なんですが・・・
地デジ対応の薄型テレビの購入を検討していましたが、現状の機材のままで5~7年も視聴可能なら、ゆっくりと品定めをして良いタイミングで購入したいと思います。
CATVはアナログ併存、地デジ移行後3~5年
政府は、ケーブルテレビ(CATV)利用世帯を対象に、2011年7月の地上デジタル放送(地デジ)完全移行後も、アナログ放送を受信できるようにする措置を取る。
景気悪化の影響で地デジ対応機器の普及が遅れているためで、移行後3~5年間の時限措置とする方針だ。
CATV加入世帯は現在約2200万あり、加入可能世帯を合わせると約4000万世帯が対象となる。
具体的には、地デジの電波をCATV会社でアナログ波に変換し、デジタルとアナログの両方の電波信号を家庭へ同時に送る。各世帯では、テレビが地デジに対応しているかどうかにかかわらず番組を見られる。政府は今年3月までに、CATV会社約330社が加盟する「日本ケーブルテレビ連盟」などに新対策の実施を要請し、夏までに詳細を詰める。CATV会社には設備への追加投資などで計30億円を超える負担が見込まれており、政府として支援策を検討する。
政府は地デジ完全移行時までに、受信機器の普及台数を1億台に引き上げる目標を掲げている。しかし、北京五輪などで普及の加速を見込んでいた08年に期待ほど伸びず、同9月末時点の普及台数は4113万台、世帯普及率は約47%にとどまった。
YOMIURI ONLINE(2009年1月8日 読売新聞)
地デジ普及率が未だに50%と聞くと、アナログでも全く恥ずかしくないです。逆にアナログで頑張ってやろうという反抗心まで芽生えてしまいます。まぁ、デジタル放送は綺麗なんですが・・・
地デジ対応の薄型テレビの購入を検討していましたが、現状の機材のままで5~7年も視聴可能なら、ゆっくりと品定めをして良いタイミングで購入したいと思います。
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